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信じられない労力をかけた本を見つけました




2008/6/27

「証券市場の真実-101年間の目撃録」

という本を読みました。




101年間の世界的な株式のリターンや債券のリターンを新聞紙などを駆使して調べつくし、本当のリターンを計測しなおす。という信じられないような地道な作業をして完成させた本のようです。

それによると





世界の株式の実質的な複利リターンは、年率5.8%

債券の実質的な複利リターンは、年率1.1%

となっていました。






日本株の複利リターンは101年間(1899-2000)で、年率4.5%

戦後から計測すると、9.1%となります。



日本の債券の複利リターンは101年間(1899-2000)で、年率-1.6

戦後から計測すると、3%となります。





アメリカ株の複利リターンは101年間(1899-2000)で、年率6.7%

戦後から計測すると、8.5%となります。


債券の複利リターンは101年間(1899-2000)で、年率1.6%

戦後から計測すると、1.8%となります。





株式投資において

最高のリターンがスウェーデンで、101年間の複利リターンは、7.6%

最低のリターンは、ベルギーで、101年間の複利リターンは、2.5%



投資する国によって、大きな差が生まれているようです。



私個人の考えですが、後進国利得の有無、内部留保の効率性等により投資リターンに大きな差が生まれているものと推測しました。



戦後の復興期において、ドイツ、イタリア、日本は最高の投資先であった。また文明開化の時代から太平洋戦争までも同様に日本は最高の投資先であった。






*小型株効果は、世界各国で観測できた。効果があると分かると、小型株効果は消える。効果が無かったと分ると小型株効果が発揮されるという皮肉な現象。


*アメリカの小型株効果のほとんどは一月に観測される。他の月では効果を発揮しない。

*アメリカの大型株の101年間の名目リターンは、10.6%。小型株は11.9%。超小型株は12.1%。




アメリカ株のリターンの内訳。



名目利回り10.1%



値上がり(キャピタルゲイン)5.4%

配当利回り4.7%。



イギリス株のリターンの内訳。



名目利回り10.1%



値上がり(キャピタルゲイン)5.1%

配当利回り4.9%。





秋葉原殺傷事件で派遣について思う事

2008/6/11



痛ましい事件が起きました。この事件の背景にある格差について、一つだけ思う事を提示しようと思います。


世間では、派遣社員をなくし正社員に切り替えるべきであるという論調が強いように思います。


以前私は、グッドウィルで派遣として働いた事があります。




周囲の人達を見渡して、






俺の人生終ったな








と感じたこともあります。



このような格差を真正面から見た経験から一つだけ意見があります。





派遣という雇用形態は悪くない




と主張したいと思います。




人材が必要な時期に、労働者を派遣するという形態は、非常に素晴らしいのではないでしょうか?



おかしいと思う点は、たった一点です。





給料は、能力に応じて配分されるべきです。それは当然ですが、正社員よりも派遣社員の方が、高いリスクをとっています。いつ首を切られるか分ったものではありません。



能力が同じならば、首切りリスクの高い派遣社員のほうが


給与は高くて当然


なのではないでしょうか?でも現実は、正社員のほうが所得が高くなっています。これはおかしい。



優しさのある政治家の中には、派遣をやめさせ正社員に切り替えるべきであるという論をよく目にします。




でも良く考えてください。


今、社会は資源高にあります。少し前はITバブルでした。これらの業界には


一時的に膨大な労働者を必要としました(しています)。しかし、ブームが去ってしまえば、過剰労働者に苦しむのです。



正社員を沢山抱え込むというのは、刻々と変化する需要に対応できない事でしょう。派遣ならある程度この波のある需要にこたえることが出来ます。これから日本は高齢社会を向かえ、労働者が減っていきます。

需要の無い業界に正社員として、そのままおいて置くなんて勿体無いんじゃないでしょうか?



極論してしまいましょう。



派遣は日本を救う


悪いのは、単に一点。給与が低すぎるのです。社会は、リスクに見合った賃金を得られる形態にするべきです。








これは買い

2008/6/4


週間東洋経済 2008/6/7増大号 


の39ページに、日本株の23年間個別銘柄長期投資リターンが掲載されています。


いわゆる退屈な統計データですが、


この1ページだけで数万円〜数十万円の価値がある。


こう断言してもいいでしょう。これだけ丹念に調べようと思ったら人生棒に振る事になるでしょう。







いわゆる一つの仮説

2008/6/1

景気後退で株価が下がる理由


暴論に聞こえるかもしれませんが、実際の所、経済成長率は投資リターンにほとんど影響していないんじゃないかと私は思っています。

発展途上国は、凄まじい経済発展をとげているわけで、これは投資リターンに大きく影響を与えていると思います。ただし先進国の成長率は良くて3%で日本の潜在経済成長率は、2.5%と言われています。

たった年率で2.5%の成長性なわけです。


もちろん企業同士で勝ったり、負けたりで良い所もあるでしょう。しかし全体では2.5%程度の成長性なのです。


不況になればGDPは-1%とか酷いと-5%のGDPが毀損します。


でも

たった年率-1%とか-5%

なんです。

もちろん、不況のあおりを食らって、とんでもない損失や経済的苦境に立たされる人もいるでしょう。

しかし全体では、少々の誤差に過ぎないと思います。



しかも、不況になっておくれた分は、数年後に結局の所取り戻すのです。

世界恐恐では-25%の国富が失われましたが、結局の所その数年後に凄まじい経済成長をし

元に戻ってしまいました。


そりゃ、2.5%成長を長期で引っ張れば凄い差になりますよ。でもたかだか数年では誤差なんじゃないでしょうか?



で、何故長期的な見通しはなんら変わっていないのに、不況になると株価が下がるのかといえば



昔からの習慣ではないかと思うのです。


どういうことかというと、戦前の資本主義(日本、アメリカ、ヨーロッパ)は、通貨管理制度ではなく金本位制を取っていました。


金本位制は基本的に、インフレやデフレに対してまったく無力です。好況になるとインフレが加速して株価があがります。10年スパンで物価が倍になります。そして不況期になると10年スパンで物価が50%下落するのです。


購買力ベースで見るとなんら株価は、変わっていないのですが、価格で見ると株価は好況と不況で激変しているのです。


そういう歴史的な下地があって、不況になると株価は下がり好景気になれば株価は騰がる。


まあそんな可能性があるのかなと思います。


もし投資家に将来を見通す目があり、合理的に振舞えるならば、好景気、不景気になろうとも株価は変動しないはずです。

でも現実はそういう風にはなっていなく、好景気になれば株は上がり、不景気になれば株は下がる。そうなっているわけです。


好景気、不景気になろうとも現実は何も変わっていないという立場に立てば、バリュー投資の効果が発揮されるものと思います。










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