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初めての方は、富を得る3つの原則をお読みになると良いでしょう


今現実に起きている事


2009/2/25


関連コラム これからの未来



携帯電話の向こう側

ある日本企業に製品の相談の電話をかける。対応に応じる人物は中国の深セン市で働く中国人スタッフである。流暢な日本語で話され顧客は相手が中国人であるという事に気がつかない。イントネーションが少し違っていても、それは方言なのだと勘違いしてしまっている。




アメリカの片田舎

のマクドナルドのドライブスルーで、マイクに向かってハンバーガーを注文する。顧客は、マイクの先には店内にいる店員と会話しているものだと思っている。



しかし現実には、そのマイクはオンラインで繋がれたインドのバンガロールで働くインド人スタッフが応答している


顧客は何も知る事もなく、世界をまたに駆けてハンバーガーを注文する。




クレジットカードのカスタマーサポートに電話する。電話の応答あらわれるのは、フィリピンのマニラで働く女性スタッフである。もちろん顧客はそんな事は知る由もない。








これらの変化はSF小説に出ているような絵空事ではありません。現実に起きている事でなのです。実験的な取り組みではなく、コスト削減をはかる企業の当たり前の取り組みとなってきています。










そういった大きな構造の変化の中で、私の仲間が英会話スクールをオープンさせました。


オンライン英会話スクール バリューイングリッシュ


圧倒的な為替のレートの違いを利用して、低価格にて英会話を学べる環境を用意しました。

通常個別指導の英会話では、ワンレッスン4,000円程度が必要です。


しかしオンラインのバリューイングリッシュでは、ワンレッスン500円にて学習が可能です。


これはアジアの訛の効いた変な英語では断じてありません。ハイレベルなクオリティを提供しての価格です。英語に長けている人ならすぐに分かる事とおもいます。




英語は投資でもビジネスでも必要不可欠なスキルといって過言はないでしょう。この機会に是非お試ししては如何でしょう。



中身も価格も非常に優れていますので、木下洋介一押しの推薦です。単なるセールストークではありません。価値あるバリューだと判断致します。









サブプライム危機よりも....


2009/2/8

株のサイトを見ると、世界同時不況でみんなそれを非常に気にかけているように感じます。話題の中心はこの不況に集中しがち。

しかし、私はあえて主張します。



投資家としての身勝手な視点から世の中を見るならば


投資家としてサブプライム危機よりも重要な事があると



なんども繰り返しになりますが、それはコカコーラとフィリップモリスの利益構造です。世界経済が今おかれている現状なんかより


よっぽど


投資家として重要な情報が詰まっている



今現在おかれている状況が、コカコーラやフィリップモリスにどう影響を与えるか?を考えるならかなり有益かと思います。

コカコーラは世界恐慌で増益し、煙草会社はその間配当を存分に払い続けました。



何故あの企業は、いつも永遠に儲けつづけ投資家に富を与え続けるのか?これは10年間考えても良いテーマだと思うのです。

もし仮に世界恐慌が来るとしても数年経てば結局は回復します。しかし株主に報いる事が出来ない企業は、永遠に存在し、同時に株主に報いる企業も100年200年と続くのです。


どちらが投資家として重要なのでしょうか?







リストラは長期投資家のリターンにならず?


2009/2/6


時給80ドル?

倒産の危機に喘ぐアメリカの自動車大手GMの労働者の給料は時給80ドルだという話を聞きました。何でこんな馬鹿げた賃金になるのだろうと首を傾げていましたが、構造を考えれば納得できる事が分かりました。


通常、製造業の会社は労働分配率に基づいて給与が決定されます。アメリカの場合不況好況と景気の波がありましたが、基本的に長期で見ると自動車の販売台数はたいして変わっていません。

今でこそ販売台数は急減していますが、何年か経てばまた元に戻るでしょう。


さて今現在首を切られた労働者は大変なのでしょうが、首を切られずに生き残った労働者は、面白い現象に見舞われる事になると思います。


時給160ドルに行くのか?


労働組合の賃上げ交渉などの頑張りにより、生産性に基づき賃金を決定されます。不況を乗り越えた後に合理化や少人化により一人当たりの生産性は大幅に向上します。

1970年代にも、アメリカの自動車会社は不況に喘ぎましたが政府の資本注入もあり何とか生き残りました。働く人の数を減らしながら、長期的に企業は何一つ成長せず株主に富をもたらしませんでした。

しかし手に職をつけてよほど優秀な人や労働組合に加入するなどして首にならなかった労働者は、人員が減った分の恩恵を存分に味わう構図があったのだという事です。

自動車の販売台数が増えなくとも、従業員の数が半分になれば一人当たりの労働生産性は倍になります。そして給与も倍になった。


労働分配率が高いまま維持され、リストラが行われた結果、所得倍増という首にならなかった労働者の天国が訪れたのです。





時給8ドルと時給80ドルの分かれ道

不運にも首になってしまった労働者は、サービス産業に流れるという構図。これが労働者の世界における格差の本質かもしれません。




GMに長期投資した投資家は、辛酸をなめる結果となった。従業員を首にした結果、短期的に利益を作り出せたが、長期的には働く労働者の一人当たりの賃金を高めた結果に結びついただけだった。リストラは長期的に一株利益の向上とはならなかったのです。

労働分配率がおよそ80%だとして、パイの大きさが変わらなければどれだけリストラをしても株主の富は変わりません。


日本の製造業は、人口に占める割合があまり減っていないので、ここまで格差が開くような結果となっていませんが、多少なりとも似たような構造があるのでしょう。



一方、労働組合が弱いエリートの世界である○○○(大手コンピュータ巨人)などの会社では、リストラが行われたものの労働組合が弱く労働分配率は下降していきました。一人当たりの所得が伸びなかったのです。

清く美しく貧しい可愛そうな労働者というイメージは、製造業の労働者にはあっても、エリートハイテクホワイトカラーの従業員にはありません。ホワイトカラーの労働分配率の低下は政治問題化しなかったようです。


かくして、リストラを大胆に行い会社の福利厚生を切り下げた結果、投資家が報われまくった構図があるのです。労働分配率が低下するなか、一株利益は向上し続けた。そして現在も。




重要なポイントのおさらい

リストラが株主リターンをもたらすかどうかは、労働組合の影響力が強いかどうかが重要。

労働組合が強ければ、富は生き残り従業員に行く。労働組合が弱ければ富は株主のもとに行く。